DX（ディー・エックス）とは、「デジタル・トランスフォーメーション」のこと。ビジネスにおいて、「デジタル化」した現代に適応するために、成し遂げなければいけない改革と言われています。
多くの企業が取り組んでいるDXについて、改めてその意味や必要性について解説します。
DX（デジタル・トランスフォーメーション）とは？
DXとは、「デジタル・トランスフォーメーション（Digital Transformation）」の略であり、デジタル技術によって、企業自身が変革することを指します。
経済産業省ではDXを「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。
出典：「デジタルガバナンス・コード3.0」経済産業省（2024年9月発表）
英語の「Transformation」には、「変形」「変身」など、「変わる」という訳語があてられます。その他、電気の「変圧」や「変流」、サナギがチョウになるように昆虫が成長にともなって姿を変える「変態」という意味もあります。
また、英語圏では「trans」を「X」と表記することがあり、Digital Transformationも「DX」と表記されています。
DXという言葉は、スウェーデンの大学教授エリック・ストルターマン氏が2004年（平成16年）に発表した論文の中に登場したのがはじまりです。そこでは、DXについて「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と記述されています。
DXで求められる変革は、単に「デジタル技術を使うこと」や「これまでのやり方をデジタル化すること」ではなく、「業務の進め方や会社としてのあり方自体を、デジタル技術を使って変革していく」ことを意味しています。
従来の「IT化」が、ある業務をデジタル技術で代用することだったのに対して、DXは業務の仕組み、さらにビジネスの仕組みそのものをデジタル技術を使って変革していくという点が大きく異なります。
企業がDXに取り組むメリットと課題
では、なぜいま企業に「DX」が求められているのでしょうか。
企業がDXに取り組むメリットとして、もっとも強く意識されるのが「業務効率の向上」でしょう。
狭い意味でのDXは、業務の効率化を目的とするといっても過言ではありません。
ペーパーレス化
紙の書類など、アナログベースで構築された業務プロセスを自動化・デジタル化することで、必要な資料やデータの検索や共有が容易にできるようになります。
テレワークの推進
場所に捉われることなく、他の部署や協力企業との連携効率を高めることが可能になります。
生成AIの活用
データを学習させ、情報を蓄積させることで、資料作成・要約だけでなく、データ分析や顧客対応の自動化、パーソナライズされたマーケティングなどが可能になり、大幅な業務効率アップと意思決定の強力なサポートが実現します。
このように、企業がDXに取り組むことには大きなメリットがあります。
その一方で、なかなかDXを導入できない企業も多いようです。多くの企業経営者は、DXの必要性は理解していますし、DXに投資したいという意思は持っています。にもかかわらず、なぜ実現できないのか。
DXを導入する、つまり業務をデジタル化するとは、これまで行ってきた業務プロセスをすべて見直し、ゼロから再構築する必要があるということです。
業務がうまくいっていないならまだしも、滞りなく進んでいる業務プロセスをゼロベースで見直すのは、誰しも抵抗があるもの。その「当たり前」を突破するために波風を起こすのは、日本的な企業風土のなかでは難しいことかもしれません。
DXで味の素社が思い描く未来とは
味の素グループのDXは、「デジタルを活用した企業変革そのもの」であるといえます。
「アミノサイエンス®で人・社会・地球のWell-beingに貢献する」
味の素グループは、パーパスへの取り組み、経営方針に基づいて、オペレーション変革、エコシステム変革、事業モデル変革、イノベーション創出、技術資産強化、人的資産強化など多岐にわたる変革にデジタル技術をフルに活用し、「スピードアップ×スケールアップ」を推進しています。
企業変革を通じた価値創出により、2030ロードマップASV指標の達成を目指しています。
「味の素社のDX徹底解説 第2弾」では、味の素グループのDX推進体制や、サプライチェーンマネジメントにおける実際のデジタル技術の活用方法など、具体的な事例をご紹介します。ぜひご覧ください。
2025年4月の情報をもとに掲載しています。
